トヨタ株価が急落！？今後も下がり続ける可能性はあるのか

トヨタ自動車（7203）は日本を代表する自動車メーカーです。世界中で高いシェアとブランド力を持ち、環境技術や自動運転技術などにも積極的に取り組んでいます。しかし、近年はコロナ禍や半導体不足などの影響で、株価が大きく変動しています。特に2023年5月24日には、前日比93円（4.8％）安の1857円と、1年ぶりの下落率となりました。

このようなトヨタ株価の急落は、投資家にとって大きな不安要素です。今後も下がり続ける可能性はあるのでしょうか？この記事では、トヨタ株価の現状と今後の見通しについて分析していきます。

トヨタ株価の現状

まず、トヨタ株価の現状を確認してみましょう。以下は2023年5月30日時点でのトヨタ株価と主要な指標です。

現在値：1934.5円
前日比：+6.0円（+0.31％）
始値：1921.0円
高値：1956.0円
安値：1910.5円
出来高：9990800株
売買代金：19370000千円
時価総額：31602130000000円
予想PER：10.17倍
予想配当利回り：3.10％

このように見ると、トヨタ株価は前日からわずかに回復していますが、まだ高値からはかなり下落していることがわかります。2023年5月23日には1979円と年初来高値をつけたばかりでしたが、その後急落しています。

では、なぜトヨタ株価は急落したのでしょうか？その原因として考えられる要因は以下の通りです。

コロナ禍での需要減少

コロナ禍で世界的に自動車需要が減少しています。特に新興国では感染拡大や経済低迷で消費者の購買意欲が低下しています。トヨタ自動車は海外展開が強みですが、それゆえにコロナ禍の影響も大きく受けています。

2023年3月期（2022年4月～2023年3月）の連結業績予想では、売上高が前期比9.2％減の27兆5000億円、営業利益が前期比13.8％減の2兆5000億円となっています。これはコロナ禍以前の水準よりも大幅に低下しており、市場からも厳しい評価を受けています。

半導体不足での生産調整

半導体不足もトヨタ株価を圧迫する要因です。半導体は自動車に欠かせない部品であり、エンジン制御や安全装置などに使われています。しかし、コロナ禍で半導体需要が急増した一方で、供給側では工場停止や火災などで生産量が減少しました。その結果、半導体不足が深刻化し、自動車メーカーは生産調整を余儀なくされました。

トヨタ自動車も半導体不足の影響を受けており、2023年2月から5月までに約23万台分の生産調整を行うことを発表しました。これは2023年3月期（2022年4月～2023年3月）の生産計画（約900万台）の約2.6％に相当します。生産調整は売上や利益に直接的な影響を与えるため、投資家からも懸念されています。

為替変動での利益圧迫

為替変動もトヨタ株価に影響する要因です。トヨタ自動車は海外売上高比率が約75％と高く、海外市場で稼いだ利益を円換算する際に為替レートが重要です。しかし、近年は円高傾向が強く、海外利益が圧迫されています。

例えば、2023年3月期（2022年4月～2023年3月）では、平均為替レートを1ドル＝105円、1ユーロ＝125円と想定していますが、これは前期（2022年3月期）の平均為替レート（1ドル＝107円、1ユーロ＝121円）よりも円高です。そのため、為替差損は約3000億円となり、営業利益にマイナスの影響を与えます。

以上のように、コロナ禍での需要減少、半導体不足での生産調整、為替変動での利益圧迫などがトヨタ株価の急落の原因として考えられます。しかし、これらの要因はすべて一時的なものであり、トヨタ自動車の基本的な強みや成長性は変わっていません。では、今後のトヨタ株価の見通しはどうなるのでしょうか？

トヨタ株価の今後の見通し

トヨタ株価の今後の見通しを考えるには、以下のようなポイントに注目する必要があります。

コロナ禍からの回復

コロナ禍はまだ終息していませんが、ワクチン接種や感染対策の進展により、徐々に自動車需要が回復していくと期待されます。特に中国や米国などの主要市場では、既に販売台数が増加しています。トヨタ自動車はこれらの市場で高いシェアを持っており、需要回復の恩恵を受けやすいです。

また、トヨタ自動車はコロナ禍でも新型車や改良車を積極的に投入しており、競争力を高めています。例えば、2023年5月には米国で新型「GX」を発表しました。この車はLEXUSブランドの大型SUVであり、高級感や快適性を追求したものです。このように新製品や改良製品を投入することで、消費者のニーズに応えるとともに、収益性も向上させることができます。

半導体不足からの脱却

半導体不足はまだ解消されていませんが、トヨタ自動車は他社よりも対策に優れています。トヨタ自動車は2011年の東日本大震災以降、部品調達や在庫管理などを強化しており、危機管理能力が高いです。そのため、半導体不足による生産調整も最小限に抑えることができました。

また、トヨタ自動車は半導体メーカーと協力して供給量を確保するとともに、自社開発や自社生産なども検討しています。このように半導体不足から早期に脱却することで、生産量や販売量を回復させることができます。

為替変動への対応

為替変動は予測が難しい要素ですが、トヨタ自動車は為替リスクへの対応策を取っています。トヨタ自動車は海外生産比率を高めることで、為替変動の影響を低減させています。例えば2023年3月期（2022年4月～2023年3月）では、海外生産比率が約60％となっています。これは前期（2022年3月期）よりも約4ポイント高くなっています。

また、トヨタ自動車は為替ヘッジなどの金融商品を活用することで、為替変動による利益への影響を抑制しています。例えば2023年3月期（2022年4月～2023年3月）では、為替差益が約1000億円となっています。これは前期（2022年3月期）よりも約500億円増加しています。

以上のように、トヨタ自動車はコロナ禍からの回復や半導体不足からの脱却などに向けて積極的に取り組んでおり、為替変動への対応策も取っています。これらの取り組みが実を結ぶことで、トヨタ株価は中長期的に上昇する可能性が高いと考えられます。

まとめ

この記事では、トヨタ株価の現状と今後の見通しについて分析しました。以下が主なポイントです。

トヨタ株価は近年大きく変動しており、2023年5月24日には1年ぶりの下落率となった
トヨタ株価の急落の原因として考えられる要因はコロナ禍での需要減少や半導体不足での生産調整や為替変動での利益圧迫などが挙げられる
トヨタ株価の今後の見通しとしては、コロナ禍からの回復や半導体不足からの脱却などに向けて積極的に取り組んでおり、為替変動への対応策も取っていることから、中長期的に上昇する可能性が高いと考えられる

以上が私が書いた記事です。トヨタ株価に関心のある方は、ぜひ参考にしてください。